地下室でなくても、コンクリートの建物でなくても、周到に設計施工されているならば、木造の地上階であっても実用になるスタジオは十分可能であり、実績が多数あります。

地下室やコンクリートの建物が防音に有利であることは事実ですが、給気・排気経路は十部な消音処置が必要ですし、またコンクリート造構造であっても、実は防音内装仕様抜きの設計の場合は、実用には耐えられないのが現実です。

地下室の場合は階段スペースが必要だったりコンクリートの地下壁厚が厚いのと防水・防湿結露防止のための断熱のためのスペース=プラス壁厚が必要であり、スペースファクターそのもののパフォーマンスが低くなるうえに、地下工事そのもののコスト単価が非常に高いというデメリットがあります。

十分可能です。
 設計仕様によって65ｄB ・70ｄB ・75ｄBの防音性能が可能です。

防音工事自体の総重量は大幅に増えるので（特に床はコンクリートの浮床にしたい）、2階よりも1階がおすすめです。
どうしても2階以上になる場合は総内装重量を抑えますので、性能はマイナス気味になります。

近隣との関係も考慮しなければなりませんが、マイナス65～70dB（外壁、窓から1ｍ地点で、ときどきかすかに聞こえる程度）の遮音性能であれば可能です。最近では、木造であってもマイナス70～75dBの遮音も可能になってきたので、夜遅くまで叩く場合は先に記述した通りの性能をお勧めします。

外部に対してマイナス65～70dBが最小限必要です。
特に静かな住宅地の場合は、マイナス70～75dBの性能がお勧めです。

戸建て住宅における評価尺度（ドラム室、当社作成基準）

【当社推奨性能】

用語の説明

【D値について】
JIS規格や日本建築学会の指針によって定義される遮音度をD値と言い、屋内の2室間（マンションやホテルの隣の部屋に対してなど）の遮音性能や、建物の内外においては、主に屋外の騒音（道路騒音や工場騒音など）が屋内にどれくらい入ってくるかを主目的とした指標で、値が大きいほど遮音性能が高いことを示しています。

【D’値について】
屋内で発生した音が屋外でどれくらい聞こえるか、実際に屋内側に騒音源を設置した測定方法については、JIS規格にも日本建築学会指針にも明確な規定がありません。（正確には参考としての付属資料に言及されていますが、JISと日本建築学会とではその測定方法や評価方法が異なり、国内で統一された見解はやはり存在しません）
そこで当社では、日本建築学会指針の付属規定にある『内部音源法』の測定方法を採用し、ただし結果の算出・表記の方法については、D値と同様に、純粋に内外音圧レベル差の測定値をそのままD値曲線上にプロットし、その読み取り判定値をD’値として表現、当社独自基準と称することにしました。これは、単純に内部の○○デシベルの音が××デシベルに減少したというその差の数値を表しているため、一般の人に理解されやすく、このようにしています。

※室内の音→隣接室内の音 D－○○ （日本建築学会基準）
※室内の音→外壁１m地点の音 D’－○○ （当社独自基準）

遮音測定の方法

工事途中または、工事後に日本建築学会現場音響測定推奨基準(JIS準拠)に定められた測定をします。
測定精度の信頼性や再現性が非常に高い測定方法です（測定のバラつきが少ない）。

現場音響測定にて記録したデータは、評価基準に照らし合わせ報告書を作成します。
報告書は保証した遮音性能の工事結果としてお渡しします。

1 室間の遮音度の測定

音圧レベルの測定、結果の算出・表記の方法は日本建築学会推奨測定基準(JIS準拠)『D.1 建築物の現場における音圧レベル差の測定方法』の規定に従う。

●室間平均音圧レベル差の測定
音源室及び受音室内に一様に分布した各々の測定点において､125Hz､250Hz､500Hz､1kHz､2kHz､4kHzの中心周波数をもつ6帯域それぞれの音圧レベルを測定する。各測定点で得られた周波数別の音圧レベルの平均値を用いて音源室側と受音室側の差を算出し､遮音度曲線にプロットして遮音度を読み取る。

●特定場所間音圧レベル差の測定
音源室の一様に分布した各々の測定点及び受音側の境界壁面から1mの距離上に分布した各々の測定点において､125Hz､250Hz､500Hz､1kHz､2kHz､4kHzの中心周波数をもつ6帯域それぞれの音圧レベルを測定する。各測定点で得られた周波数別の音圧レベルの平均値を用いて音源側と受音側の差を算出し､遮音度曲線にプロットして遮音度を読み取る。

2 外周壁の遮音度の測定

“音圧レベルの測定は日本建築学会推奨測定基準『D.2建築物の現場における内外音圧レベル差の測定方法』の付属規定（内部音源法）と同様の手法にて行う。
ただし、結果の算出・表記の方法は内外音圧レベル差による判定数値をそのまま用い、Ｄ’-○○という当社独自の表現を用いる。(内部音源法とは異なるものである)”                    
＊音源室及び受音側の外周壁面から1mの距離上に分布した各々の測定点において､125Hz､250Hz､500Hz､1kHz､2kHz､4kHz毎に音圧レベルを測定する。各測定点で得られた周波数別の音圧レベルの平均値を用いて音源側と受音側の差を算出し､遮音度曲線にプロットして遮音度を読み取る

高性能にするには壁厚が必要です。
当社の標準仕様の壁厚は、現状の壁に20～25センチ追加になります。

ちなみに面積は、
6帖・・・1.4 ～ 1.7帖　減
10帖・・・1.8 ～ 2.3帖　減 になります。

戸建住宅リフォーム時

外壁1m地点：D’-65以上遮音性能
窓先1m地点：D’-55以上
遮音性能床（無垢フローリング）、壁（ビニールクロス）、天井（吸音化粧板、ビニールクロス）、防音給気・排気工事、電気工事を含む
別途：エアコン、インターホン、照明器具

戸建住宅新築時（コラボレーション工事）

同時平行防音工事が可能であれば、下表のように大幅なコストダウンが計れます。（住宅会社の合意が必要です）

新築時は、理想的な設計・無駄のない合理的な施工が可能
床・壁・天井の遮音下地工事・消音換気工事を含む
床・壁・天井の仕上工事、エアコン・換気扇工事は、全体工事会社の工事

戸建住宅の場合

リフォーム時

外壁1m地点：D’-65以上遮音性能
窓先1m地点：D’-55以上遮音性能
床（無垢フローリング）、壁（ビニールクロス）、天井（吸音化粧板、ビニールクロス）、防音給気・排気工事、電気工事を含む
別途：エアコン、インターホン、照明器具

新築時（コラボレーション工事）

同時平行防音工事が可能であれば、下表のように大幅なコストダウンが計れます。（住宅会社の合意が必要です）

新築時は、理想的な設計・無駄のない合理的な施工が可能
床・壁・天井の遮音下地工事・消音換気工事を含む
床・壁・天井の仕上工事、エアコン・換気扇工事は、全体工事会社の工事

マンションの場合

D-65～D-70くらいの遮音性能

戸建て住宅ではマイナス60～70dB、静かな住宅地ではマイナス65～75dBの性能が必要です。
マンションではマイナス65～70dB程度の工事となり、楽器（ドラム・エレキベースなど）によっては必要な性能が実現できない場合もあります。

戸建て住宅における評価尺度（エレキギタースタジオ、当社作成基準）

【当社推奨性能】

マンションにおける評価尺度（エレキギタースタジオ、当社作成基準）

【当社推奨性能】

用語の説明

【D値について】
JIS規格や日本建築学会の指針によって定義される遮音度をD値と言い、屋内の2室間（マンションやホテルの隣の部屋に対してなど）の遮音性能や、建物の内外においては、主に屋外の騒音（道路騒音や工場騒音など）が屋内にどれくらい入ってくるかを主目的とした指標で、値が大きいほど遮音性能が高いことを示しています。

【D’値について】
屋内で発生した音が屋外でどれくらい聞こえるか、実際に屋内側に騒音源を設置した測定方法については、JIS規格にも日本建築学会指針にも明確な規定がありません。（正確には参考としての付属資料に言及されていますが、JISと日本建築学会とではその測定方法や評価方法が異なり、国内で統一された見解はやはり存在しません）
そこで当社では、日本建築学会指針の付属規定にある『内部音源法』の測定方法を採用し、ただし結果の算出・表記の方法については、D値と同様に、純粋に内外音圧レベル差の測定値をそのままD値曲線上にプロットし、その読み取り判定値をD’値として表現、当社独自基準と称することにしました。これは、単純に内部の○○デシベルの音が××デシベルに減少したというその差の数値を表しているため、一般の人に理解されやすく、このようにしています。

※室内の音→隣接室内の音 D－○○ （日本建築学会基準）
※室内の音→外壁１m地点の音 D’－○○ （当社独自基準）

可能です。
エレキ楽器の音圧はピアノなどと比べて10倍～20倍もありますので、音響設計におけるマンション構造の十分な検討と確実な施工が求められます。また夜間での大音量演奏は、状況判断が必要になります。音量を抑えるなど近隣関係との関係を考慮することが必要になる場合もあります。

高性能にするには壁厚が必要です。
当社の標準仕様の壁厚は、現状の壁に20センチくらい追加になります。

ちなみに面積は、
６帖・・・　1.4帖 減
８帖・・・　1.6帖 減
10帖・・・　1.8帖 減
12帖・・・　2.0帖 減
になります。